震災被害の拡大から原発の炉心溶融、何かトンデモナイことになってきました。これ以上ひどいことにはならないことを期待しますし、１人でも多くの方々が救われることを願っています。
運良く被災地にいなかった人でも、いろんなことができるはず。直接現地へ赴きボランティアを行うのは簡単ではありませんが、カンパの協力は簡単でしょう。お金がうまく被災者に回らないのが難点ですが、そう考えるのなら、GDPのドロップを防ぐべく消費を拡大するという手もあります。

被災地にある産業への壊滅的な影響でGDPは数兆円規模で確実に落ち込みます。そんなことになったら、株価は下がり為替も大きく変動し厄介なことになりかねません。そうならないためにはそれ以上の消費拡大でGDPの落ち込みを吸収し、できるなら増やすことが肝心です。

震災だから自粛しようというのではなく、大震災の今こそ、心や懐に余裕がある地域の人たちで被災地の人たちに有形無形のサポートを行うともに、それぞれの地域で消費の拡大をめざす必要があるだろう。売り叩かれている日本の株も買うべきだ。……　そんなことを夫婦で話していたら、ちょうど今朝同じ意見を見つけました。前参議院議員の田村耕太郎 さんのお書きになったものです。私が云うよりよっぽどわかりやすいので紹介しておきます。是非ご覧下さい。